ラズベリーは木の実の一種で、ケーキなどの飾りとしてよく使用されています。ラズベリーは酸味がありますので、ヨーグルトなどにあわせてもおいしく食べることができますし美容にも良い効果がありますのでおすすめです。ラズベリーの実は冷凍保存をすることが可能ですので食べきれない場合は冷凍しておいて自分が好きなときに食べることが可能です。ラズベリーは食用以外にもラズベリーのにおいがするボディークリームや入浴剤は人気が高く、女性への贈り物としての需要も高くありますのでプレゼントなどにもおすすめです。ラズベリーといえば、ラズベリージャム。ジャムは売られているのを見たことがありますし、実際に買って使ったこともあります。ラズベリーって果物なんですよね。しかし、ラズベリー自体見たことがある記憶がないんです。小さいブドウくらいの大きさで、苺のように粒々がついていて、味は酸味があってすっぱいんだろうかと、想像しています。業務用のスーパーなどで、ラズベリーが冷凍で売られているかなと思うので、今度探しに行きたいと思います。
ソフトバンクの孫正義社長と神奈川、埼玉など１９道県の知事らが２５日、東京都内で記者会見し、大規模太陽光発電所「メガソーラー」や風力発電などの普及を図る「自然エネルギー協議会」を７月上旬に設立すると発表した。孫社長は「グループ売上高３兆円の数％」を投資し、参加自治体などと共同で「メガソーラー」の建設を進める方針も明らかにした。
ソフトバンクが個々の自治体と、休耕田など用地の提供を受けるなどして進める計画。１施設で一般家庭５０００世帯分の電力をまかなえる出力２万キロワットのメガソーラーを中心に、全国で１０カ所程度の建設を予定している。金融機関からの借り入れなどで自治体側の財政負担が重くならないようにするという。【乾達】
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孫正義ソフトバンク社長は、「自然エネルギー協議会」の設立発表会見で、自然エネルギーの普及拡大に向けて「電田プロジェクト」（でんでん）を、促進の柱に据えることを発表した。
このプロジェクトは休耕田や耕作放棄地に太陽光パネルを設置し、メガソーラー発電地とするものだ。孫氏は、その可能性をこう話した。
「仮に全国の休耕田と耕作放棄地の2割に太陽光パネルを敷き詰めると、約5000万kW、原発50基分を発電することができる」。全国の休耕田と耕作放棄地は全国に54万ha（ヘクタール）ある。5000万kWというのは、夏場の東京電力の電力供給量の80％に相当する。
太陽光発電は、日差しが強い砂漠などでその可能性が高いとされているが、孫氏は、日本こそ適地であるという。「太陽光パネルを砂が覆い発電効率を下げる場所より、日本のように適度に雨が降り、日照時間も適度に長いところのほうが適している」。
孫氏は、この電田プロジェクトと全国の屋根に太陽光パネルを取り付ける「屋根プロジェクト」（2000万kW）、その他の自然エネルギーで約1億kWを自然エネルギー導入の目標値に掲げるべきだとする。
「雨の日、夜、風の吹かない日などを含めて、国内消費の20％をまかなえる可能性がある。それが一つの答えになるのではないか」（孫氏）
こうした取り組みは各県でも実施されているが、自然エネルギー協議会は、そうした地方自治体の取り組みを横断的にまとめ、さらに電田プロジェクトの事業をソフトバンクが後押しする。
《レスポンス 中島みなみ》
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ソフトバンク 特別編集
【パリ山本明彦】経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は２５日、加盟３４カ国の「エコノミック・アウトルック（経済見通し）」を公表した。日本の１１年の実質ＧＤＰ（国内総生産）成長率は、大震災でサプライチェーン（部品の供給網）の寸断などの打撃を受けたことを踏まえ、マイナス０．９％と、グリア事務総長が４月に来日した時に公表したプラス０．８％の予測から下方修正した。日本経済は「生産を低下させている」との認識を示した。
ＯＥＣＤは、１１年後半からは「復興対策が導く力強い回復」で回復軌道に戻り、１２年は２．２％のプラス成長に復すと予測した。ただ、東京電力福島第１原発の事故の長期化や電力不足など「非常に大きな不確実性が存在する」と指摘、「景気回復の時期や強さの予測は極めて困難」とも記した。また、復興に向けた支出で財政はさらに悪化しかねないことから、「歳出組み替えや歳入増加でまかなうことが重要」とくぎを刺した。
一方、消費者物価は商品市況の上昇などで１１年にはプラスになるとしたが、１２年には「０．２％の下落」と再びマイナスに戻ると指摘。日銀に対して「基調的な物価上昇率が確実にプラスになるまで、緩和的スタンスを維持すべきだ」と注文を付けた。
ＯＥＣＤ加盟国全体の１１年の成長率は２．３％の見通し。米国は２．６％、ユーロ圏は２．０％とそれぞれ上方修正した。中国は１２年にかけて９％台の高成長を維持するとした。
■主要国の実質ＧＤＰ成長率見通し■
１０年 １１年 １２年
日本 ４．０ ▼０．９ ２．２
米国 ２．９ ２．６ ３．１
カナダ ３．１ ３．０ ２．８
ユーロ圏 １．７ ２．０ ２．０
ドイツ ３．５ ３．４ ２．５
英国 １．３ １．４ １．８
フランス １．４ ２．２ ２．１
イタリア １．２ １．１ １．６
全ＯＥＣＤ ２．９ ２．３ ２．８
ロシア ４．０ ４．９ ４．５
中国 １０．３ ９．０ ９．２
※単位％。▼はマイナス
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このプロジェクトは休耕田や耕作放棄地に太陽光パネルを設置し、メガソーラー発電地とするものだ。孫氏は、その可能性をこう話した。
「仮に全国の休耕田と耕作放棄地の2割に太陽光パネルを敷き詰めると、約5000万kW、原発50基分を発電することができる」。全国の休耕田と耕作放棄地は全国に54万ha（ヘクタール）ある。5000万kWというのは、夏場の東京電力の電力供給量の80％に相当する。
太陽光発電は、日差しが強い砂漠などでその可能性が高いとされているが、孫氏は、日本こそ適地であるという。「太陽光パネルを砂が覆い発電効率を下げる場所より、日本のように適度に雨が降り、日照時間も適度に長いところのほうが適している」。
孫氏は、この電田プロジェクトと全国の屋根に太陽光パネルを取り付ける「屋根プロジェクト」（2000万kW）、その他の自然エネルギーで約1億kWを自然エネルギー導入の目標値に掲げるべきだとする。
「雨の日、夜、風の吹かない日などを含めて、国内消費の20％をまかなえる可能性がある。それが一つの答えになるのではないか」（孫氏）
こうした取り組みは各県でも実施されているが、自然エネルギー協議会は、そうした地方自治体の取り組みを横断的にまとめ、さらに電田プロジェクトの事業をソフトバンクが後押しする。
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ＯＥＣＤは、１１年後半からは「復興対策が導く力強い回復」で回復軌道に戻り、１２年は２．２％のプラス成長に復すと予測した。ただ、東京電力福島第１原発の事故の長期化や電力不足など「非常に大きな不確実性が存在する」と指摘、「景気回復の時期や強さの予測は極めて困難」とも記した。また、復興に向けた支出で財政はさらに悪化しかねないことから、「歳出組み替えや歳入増加でまかなうことが重要」とくぎを刺した。
一方、消費者物価は商品市況の上昇などで１１年にはプラスになるとしたが、１２年には「０．２％の下落」と再びマイナスに戻ると指摘。日銀に対して「基調的な物価上昇率が確実にプラスになるまで、緩和的スタンスを維持すべきだ」と注文を付けた。
ＯＥＣＤ加盟国全体の１１年の成長率は２．３％の見通し。米国は２．６％、ユーロ圏は２．０％とそれぞれ上方修正した。中国は１２年にかけて９％台の高成長を維持するとした。
■主要国の実質ＧＤＰ成長率見通し■
１０年 １１年 １２年
日本 ４．０ ▼０．９ ２．２
米国 ２．９ ２．６ ３．１
カナダ ３．１ ３．０ ２．８
ユーロ圏 １．７ ２．０ ２．０
ドイツ ３．５ ３．４ ２．５
英国 １．３ １．４ １．８
フランス １．４ ２．２ ２．１
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